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ぎふ婚naviトップウエディングインフォ>結婚式のキャンセル料・延期料金はいくら?よくある質問など徹底解説

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結婚式のキャンセル料・延期料金はいくら?よくある質問など徹底解説

  • 結婚式の豆知識

ふたりもゲストもワクワクと楽しみにしていた結婚式。打ち合わせを重ね、準備も整ってきた中で、延期・キャンセルをせざるを得ない状況に陥ってしまったらどうしますか?

病気や、身内のご不幸、自然災害、破談、社会情勢などにより延期やキャンセルをされた新郎新婦様は今なお様々なお悩みや不安を抱えています。

悩まれているおふたりやこれから結婚式を実施しようと検討されているカップルが、止むを得ず延期やキャンセルをしなければならない状況になった時、事前にお二人が知っておくべきことや、伴うリスクを回避もしくは最小限に抑えるためのノウハウをご紹介いたします。

少しでも前向きに結婚式を考えられるきっかけになりますように。

 

この記事の目次

  1. 結婚式の延期・キャンセルは可能?
  2. キャンセル料について
  3. 延期・キャンセルをする主な理由
  4. 式場とトラブルになったらどうする?
  5. 〜もしもの備え〜ブライダル保険
  6. まとめ

 

1.結婚式の延期・キャンセルは可能?

結婚式は、大規模な準備や費用、人が関わる一大イベント。延期やキャンセルなんて簡単に出来るものなのか、と不安を感じる人もいるでしょう。

ズバリ!結婚式の契約キャンセルは可能です。

しかし、キャンセル料を伴う場合がほとんどで、キャンセルする時期によって金額は変動するため、キャンセルを検討する場合は、必ず式場の規約や約款を改めて確認しましょう。

 

 

2.キャンセル料について

結婚式をキャンセルする場合はまず、契約書に記載されている解約期日を確認しましょう。

キャンセルを決めた現時点から、結婚式予定日から何日前なのかにより、キャンセル料の金額が大きく変動します。

結婚式のキャンセル料(目安)179~150日前まで/申込金の全額+実費/149~90日前(約3ヶ月前)まで/見積金額の20%+実費/89~60日前(約2ヶ月前)まで/見積金額の30%+実費/59~30日前(約1ヶ月前)まで/見積金額の40%+実費/29~10日前まで/見積金額の45%+外注解約料(司会等)+実費/9~前日まで/見積金額の45%+外注解約料+納品済物品代金/当日/見積金額の100%

注釈/見積金額はサービス料を除きます。

実費とは/手配済の物品(刻印されたもの・名前などが印刷されたもの)・自身で手配した物品の費用

式場によってキャンセルの対応や料金が異なるため、見学の際の事前確認と契約書に記載されている規約・約款を確認しましょう。

 

なぜキャンセル料を支払わなければならないのか?

「不測の事態でキャンセルを迫られたのに、キャンセル料が発生する理由が分からない」という方も中にはいるのではないでしょうか。

キャンセル料が発生する理由は大きく2つあります。

1つ目は、契約段階から結婚式に向けて滞りなくサービスを提供できるよう、打ち合わせのスケジュール組みや料理・会場の手配などの準備を含め、式場スタッフの人件費などが発生しているからです。

2つ目は、他のカップルに結婚式の日程を提示する際の機会損失を防ぐためです。

 

 

 

3.延期・キャンセルをする主な理由

結婚式を延期・キャンセルする理由には様々な事例があります。ここでは、特に先輩カップルに多かった理由や事例をご紹介いたします。

 

【主な延期事例】

スケジュール

新婦が妊娠・出産した

式場で契約した後に妊娠が発覚したり、出産をする場合などによって結婚式を延期するケースがあります。

非常におめでたいことですが、万が一結婚式の時期と出産が重なったり、体調が優れない場合には母子の健康を優先し延期することも検討しましょう。

なかには、出産の時期を避けて先に結婚式を実施するなど日程を前倒しして行われる方もいます。

結婚式、妊娠、出産など心身ともに大きな出来事が重なるため、抱え込まずにパートナーやプランナーへ相談することが大切です。

 

家族や親族、どうしても呼びたいゲストが出席できなくなった

結婚式にどうしても出席して欲しい人が、来れなくなってしまう場合。家庭や仕事の都合であったりというケースが多く発生します。

事前に結婚式の日程をゲストへ伝えていても、当日まで何が起こるか分かりません。遠方から来られるゲストは、交通の便において飛行機の運休や電車の遅延等の天候によるアクシデントも考えられます。

 

身内にご不幸があった

両家内や、新郎新婦のどちらかのご不幸などで延期せざるを得ない場合があります。

おふたりや両家の中で延期となった場合の方向性や進め方などを話し合いましょう。

 

社会情勢

事例として、新型コロナウイルスによる影響や、オリンピック・パラリンピック開催に伴い、2021年の祝日が移動する特例措置の施行。その影響で当初、予定していた結婚式が祝日ではなくなり、日程を変更せざるを得ない状況になっています。

2021年の祝日移動について|首相官邸(Prime Minister's Official of Japan)

日々、社会情勢は変化していくため避けられない事態に対して柔軟な対応が求められます。

 

【主なキャンセル事例】

書類

破談になった

結婚式当日までには長い期間あります。

何らかの理由でふたりの仲が悪くなってしまったり、結婚後の生活の変化や家庭を持つという責任への不安からマリッジブルーを発症し、最悪の場合婚約の破棄に至るケースもあります。

 

両家同士が不仲のため

結婚式に対する両家の「常識・考え方」は異なります。

「伝統やしきたりを大事にしたい」に対し、「堅苦しいことはなしに」

「結婚式は一生に一度だから盛大にやるべき」に対し、「こじんまりとした少人数婚でいい」

その他には、結婚式の費用負担や、式の形式の方向性の食い違いなどで険悪な関係に陥ってしまうケースがあります。

両家同士が険悪にならないために、自分たちの常識や考えを無理に相手方の両家に押し付けないこと。

まずは新郎新婦同士が団結すること。

お二人は両家の架け橋であるため、自分たちの考えをもって両家を説得をすることが大切です。

 

式場やプランナーに不信感を抱いた

式場の良し悪しは対応力にあるといっても過言ではありません。式場を見学した時は、スタッフ皆さんが良くしてくれて「ここでなら任せたい!

そんな気持ちで申し込みをしたけれど打ち合わせが進むにつれて、式場やプランナーの対応について段々不信感を抱いてしまった...。

そんなケースもよく耳にします。

・聞きたいことがありメールや電話をしたけれど返事が来ない。

・伝えていることを、何度も確認してくる。伝わっているのか分からない。

・最初に言っていたこと内容と話が違う。話が二転三転する。

結婚式には大金をかけて行うもの。

支払う金額に対して、おふたりが納得できるサービスを対価として受け取ることができるかどうかを考えてみましょう。

 

 

4.式場とのトラブルになったらどうする?

もし、結婚式の延期やキャンセルで式場側とトラブルになってしまった場合、一体どうしたら良いのでしょうか?

式場側とお二人では持っている情報量や知識にはどうしても大きな差があります。

自分たちだけで解決しようせず、第三者機関の「国民生活センター」や「結婚式の専門相談所」に相談をしましょう。

ぎふ婚naviでも式場とのトラブルに関するお問い合わせやご相談をお承りしています。

 

 

5.〜もしもの備え〜ブライダル保険

不測の自体でキャンセルになってしまった場合の多額のキャンセル料や、結婚式当日のアクシデントが起きてしまった時のためにブライダル保険への加入をオススメいたします。

救急車

 

保険が適用される事項(一部ご紹介)

【挙式までのキャンセル補償】

身内や本人のご不幸

急な傷害・疾病による入院

災害による不可抗力

 

【挙式当日の補償】

会場設備・備品の破損や汚損

貸衣装の破損

式最中の急な体調急変、発病

 

結婚式の保険料は主に一括の支払いが多く、1〜5万円程度。支払う保険料の額によって損害が出てしまった際の、補償限度額が変わるので価格プランをよく確認しましょう。

また、ブライダル保険の加入期限は、挙式予定日の約1〜1ヶ月半前という保険会社が多いので、結婚式が決まったと同時に合わせてブライダル保険の加入をしておくといいでしょう。

 

先が不安な今だからこそ、もしもの時のために加入されるカップルも増えています。

式場のプランナーや、結婚式場専門カウンターでも保険について話を聞くことができるので、分からないことは相談してみましょう。

 

6.まとめ

結婚式を延期や中止をすることは、お二人や両家だけの問題ではありません。招待したゲストへの延期・中止に関する連絡を行い、プランナーや親御様とも今後の方向性をしっかりと話し合いましょう。

特に「お金」や「時間」、そして何より「気持ち」が沈んでしまう出来事でもあります。もしもの時に備えて、保険への事前の加入やトラブルを抑えられるように整理して進んでいきましょう。

 

 

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